日本ダイレクトレスポンスマーケティング協会とは

ＤＲＭ戦略（ダイレクト・レスポンス・マーケティング）の知識を日本中の企業経営者に提供する協会である。

 

ようこそ日本ダイレクト・レスポンス・マーケティング協会（日本DRM協会）のＨＰへ　

《ダイレクト・レスポンス・マーケティングとは何か？》

ダイレクト・レスポンス・マーケティング（DRM)はアメリカで生まれたマーケティング手法である。

アメリカでダイレクト・レスポンス・マーケティング（DRM）はすでに、100年以上の歴史があります。

日本での、ダイレクトレスポンスマーケティング（DRM)は、通信販売業者を中心に発展してきました。そして、現在では、様々な業種・業界で成果を上げています。

国土が広いアメリカでは、小売店による流通網が限られているため、新聞広告による通信販売が1920年代から始まったと言われています。

その長い歴史と経験から、言葉ひとつの選択の違いで、売上が大きく左右されることを当時の広告に携わっていた人々が発見したのです。

そして、どんなヘッドライン、どんな特典、どんな保証、どんな文章構成を使ったときに、人々は広告に反応するのかに関する膨大なデータを蓄積し始めたのです。

その結果、言葉の選択で顧客の反応を引き出し、売り上げに直結させる広告手法が発達していきました。

この広告手法こそが、ダイレクトレスポンスマーケティング（DRM）なのです。

【日本におけるダイレクト・レスポンス・マーケティング】

日本国内でダイレクトレスポンスマーケティングが普及し始めたのが、１９９８年ごろ　

中小企業を中心に広まって行きました。

ダイレクトメール（ＤＭ）の配布・テレアポからの資料請求・FAXDMの配布・ニュースレターでの関係性構築などのダイレクト・レスポンス・マーケティング法が浸透し始めました。

今では、中小企業だけでなく、大企業である再春館製薬所・ジャパネットたかた・健康食品会社やずや・外資系保険会社など多くの大企業がマスマーケティング（テレビ媒体）などを使って大規模にダイレクトレスポンスマーケティング法を使ってお客様を集めています。

【日本ＤＲＭ協会の活動理念】

日本ＤＲＭ協会の活動理念は、日本国内でまだDRM戦略を取り入れてない企業にＤＲＭ戦略をお伝えする事です。

今現在、日本には400万社以上の企業があると言われています。その400万社以上のうちの98%が中小企業だと言われています。

その中小企業の中でＤＲＭ戦略を使っている企業がどのぐらいあるでしょうか？

飲食店でもクリーニング店でも、アパレルでも、ペットショップ、旅館ホテル、スポーツクラブなど、これらの企業の中でＤＲＭ戦略を積極的に取り入れている企業はまだそれほど多く有る分けではありません。

ダイレクトレスポンスマーケティングとは、見込み客にアプローチして、反応を取りそして販売する、この簡単なプロセスを磨きながら利益を最大限にするとても効果のあるマーケティング法なのです。

いち早くＤＲＭを取り入れた企業は、莫大な利益を手にし、その業界でリーディングカンパニーの地位を手にしています。

あなたが今行っているビジネス業界の中でも、そのような企業があると思います。

ダイレクトレスポンスマーケティングを取り入れた企業の成長スピードは、とても早いです。
広告を積極的に使うことによって見込み客を大量に集めることが可能だからです。

これほど効果のあるダイレクトレスポンスマーケティングを、日本中に広めていくのが

日本ダイレクト・レスポンス・マーケティング協会の活動理念であります。

日本ダイレクト・レスポンス・マーケティング協会　概要

団体名

日本ダイレクト・レスポンス・マーケティング協会

略称
日本ＤＲＭ協会

代表理事
渡辺　正明
理事
吉田　光
理事
渡邊　悟
顧問
ジム・バレット

東日本本部事務局
（コールセンター）
電話番号　03-6667-5624

西日本本部事務局
電話番号　089-964-8760

メールアドレス
info(a)drm.ac

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