ダイレクト・レスポンス・マーケティングは、気持ち悪くないよ！！

ダイレクト・レスポンス・マーケティングは、使い方を間違えると、お客様に気持ち悪いと思われる傾向があります（笑）

何故かと言うと、日本でダイレクトレスポンスマーケティングが流行り始めた初期に、このマーケティング手法を使った人々が原因でそのように思われる傾向があるんです。

DRMは、強力なマーケティング方法がゆえに、詐欺師や粗悪な情報商材を売っている連中に多用されてきた歴史があります。

たとえ商品が粗悪でも、DRMを使ってしまえば比較的簡単に売る事ができてしまうからです。

商品が良く無くても、誇大広告としてコピーライティングしてしまえば、良い商品に見えてしまいます。

またダイレクト・レスポンス・マーケティングは様々な心理トリガーを散りばめたマーケティング方法なので、お客を高揚させて（煽って）強引にでも商品を売ってしまうような輩がたくさんいます。

このような人たちがダイレクト・レスポンス・マーケティングの価値を下げるような行為をしているから、少しマーケティングを知っている人たちがDRMと聞いた時に、気持ち悪いマーケティング方法だとか、ダイレクトレスポンスマーケティングは、ただお客を煽って買わせているだけでしょう？？などと言う悪名が広がってしまうことになっています。

しかし本来ダイレクト・レスポンス・マーケティングは、そういう汚名を着せられるようなマーケティング手法ではありません。
正しく使えば大変効果のあるマーケティング手法なのです。

包丁も使い方を間違えれば武器になりますよね。
悪い人が使えば人殺しの道具にもなります。

しかし包丁は正しい料理人が使えば、とてもおいしい料理を作ることができる道具であります。
ダイレクトレスポンスマーケティングもまた、ただのマーケティング方法なんです。

使い方次第で、よくも悪くもなるのです。

そんな現状を打開するために、日本ダイレクト・レスポンス・マーケティング協会は活動しています。

正しいDRMの使い方を日本中の皆様にお伝えするのが、日本DRM協会の使命だと信じ、これからも行動していきますので、よろしくおねがいします。

さて、それでは、正しいダイレクト・レスポンス・マーケティングの使い方とはどういうものでしょうか？

正しいDRMとは煽り立ててお客さんに商品を買わせることではな無く、自社商品の優位性や、その商品・サービスを購入したことによってお客様が得られるベネフィット（利益・効果）を正しく伝える事によって、その商品サービスの魅力を最大限に引き出し、納得してもらうことによって商品を購入するマインドに導くのが、正しいDRMあり方だと私は思います。

お客様に正しく伝えると言うのは、大変難しいことですね。
そのためには長い文章でその商品・サービスの特徴やベネフィットを長々と伝える必要がありますけども、その伝え方を正しく行わなければ、気持ちの悪い長いセールスレターになってしまいます。

情報商材を扱っている人たちはこの間違いを犯していることが多く見受けられます。

私は情報商材を扱っている人を否定するわけではありませんが、DRMが1番力を発揮するのは情報商材販売だけではなく、店舗型ビジネスの集客や広報だと思うんですよね！

DRMはどんなビジネスでも使えるのか？？

という質問をよくされるのですが、答えは・・・

どんなビジネスでもダイレクト・レスポンス・マーケティングは使えます！！

現に私は、外資系ファンド時代にダイレクト・レスポンス・マーケティングの手法を使い、多くのゴルフ場やホテル旅館・大型レストラン・スポーツクラブ・住宅販売会社・不動産企業などの企業再生・戦略コンサルティングを行ってきました。

売り上げが上がっていない店舗型ビジネスはダイレクトレスポンスマーケティングのやり方を使えば、とりあえず売り上げを上げる事は可能です。

特にやりやすい業種と言えば、リピート性がある業種、娯楽産業、既にお客様のリスト（個人情報）をある程度持っている業種、などはダイレクト・レスポンス・マーケティングを使えば、すぐにでもお客様を集めることができます。

DRMの方法をこれまで使って、いくつもの倒産寸前の企業の再生を行ってまいりました。

倒産寸前の企業は、いくつもの問題点を抱えていますよね。銀行からの借り入れ金が、膨らみすぎているとか、従業員問題とか、いろいろ問題点を抱えていますが、1番の問題点は、お客様を集めれない、または利益が残らない点が、1番の問題点だと思います。

この悩みを解消するにはダイレクトレスポンスマーケティング方を取り入れることが手っ取り早い解決法であります。

日本の企業がたくさん外資系ファンドに買収されていた2000年代初頭に、私の勤めていたファンドは、大手外資系ファンドの下請けとしてこれらの買収された日本企業の企業再生を行っていました。

その当時日本でDRMを使って経営しているホテル旅館・ゴルフ場・アパレル・大型レストラン・不動産会社・建設会社などは皆無に近い状態でした。

なのでこれらの企業再生を行う時にDRM戦略を使えば、比較的簡単に企業再生ができる事は、やる前からわかっていたんですよ。

ダイレクト・レスポンス・マーケティング手法はアメリカで生まれたマーケティング方法です。

なので、外資系ファンドが当時、銀行や債務者から譲渡された倒産寸前の会社を企業再生する時には、DRM戦略を駆使して業績を上げて、転売する手法が一般的に行われていました。